ビジネスでのIT活用が本格化し始めていた2000年に創業したイー・アソシエイツは、リモート・コミュニケーション・ツールのIRコミュニケーションへの適用という新しい分野を切り開いたパイオニアです。

今ではIR分野にとどまらず、広報、マーケティング、エンタテイメントをはじめとする広い分野にその活動領域を広げています。

今回は、上場企業に求められる気候変動への適応について、気候変動適応センター　気候変動適応戦略研究室　主任研究員　岡 和孝様にお話し頂きます。

11月13日に閉幕した第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）は、世界が一丸となって対応することの難しさを露呈しました。

日本では22年春から東京証券取引所プライム市場に上場する企業には、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」に基づく開示が求められます。

上場企業にとって気候変動への対応は待ったなしとなっています。